【募集終了】セミナー11月30日 【他社事例解説あり】「働き方改革」の危険性と企業経営の勝機到来!

「働き方改革」という言葉が普及して1年余りが経過しました。

世間の動向を見ていると労働時間削減・ダイバーシティ・ワークライフバランスという言葉が飛び交っており、それに対応しない会社は「ブラック企業」だという風潮があります。

そのため、各企業はそれを実現しようと策を講じていると思われます。

しかし、その施策は企業業績に貢献するのでしょうか。そうでない場合が多いように思われます。

理由は様々ありますが、一言でいうと"会社の本来の目的”を見失っているからではないでしょうか。

成功のポイントは、業績向上のための施策の実施に尽きると思います。

この論点は取り組み方によっては、間違いなく、企業の業績悪化を及ぼすと考えております。しかし、逆に、この取り組みを上手くすることにより、人事面では勿論ですが、他社との差別化は勿論、市場において優位に立つことができ、企業業績が向上することも可能となります。本セッションでは、現状の働き方改革やそれに伴う人事労務上の問題点から、企業経営に必要なポイント・アプローチを解説していきます。

 

※2016年10月28日に実施したセミナーとは一部重複していますが、基本的には異なる内容です。

 

 

○ 開催日時

  2016/11/30(水) 14:30 ~ 17:00(受付14:00~)

 

○ 会場名

  株式会社アクロネット 大会議室(シャガール)   

 

○ 会場アクセス

  最寄り駅

  総武快速線「新日本橋」8番出口 徒歩1分

  日比谷線「小伝馬町」4番出口 徒歩4分

  銀座線・半蔵門線「三越前」徒歩4分

  JR線「神田」 南口 徒歩8分

  https://www.google.com/maps?ll=35.689523,139.774841&z=16&t=m&hl=ja-JP&gl=JP&mapclient=embed&cid=7237669121760395267

 

 

○ 主催:株式会社 さかえ経営

 

○ 後援:株式会社アクロホールディングス

 

○ 受講費:無料

 

○ セミナー概要

(1) 「働き方改革」の危険性と企業経営へのアプローチとは。

   ~ 改革着手の危険性と、理想論ではなくホンネのアプローチ~ 

現在、厚生労働省が出している多くの事例をはじめとして、労働時間削減やダイバーシティ対応などが注目されています。しかしながら、成功した事例には、必ずと言って良い程、外部環境や市場での優位性など、"表面には見えない”理由があると考えています。では、普段から激しい競争に晒されている企業としては、どうすればよいのでしょうか。大切なのは、企業経営の視点で、"誰・何のために”施策を講ずるのかということです。経営側・従業員側それぞれが求めるものは何か、組織がどのような状態であるべきなのかを把握したうえで、ダイバーシティ、ワークライフバランス、さらには業務効率化のアプローチについて説明します。

 

(2) 【事例から読み解く】企業業績が向上する「働き方改革へのアプローチ」

   ~ 他社事例から改善に向けたポイントの解説 ~

下記の事例を元に、人材アセスメントから、ダイバーシティ、ワークライフバランス、業務効率化への各施策への展開、通常オペレーションをどのように変えたのか、組織は、顧客への対応は?それぞれのポイントを事例を元に解説していきます。

他社事例 1 : 企業再生の現場におけるアプローチ

他社事例 2 : ある製造業の挑戦 

 

※ 事例は変更になる可能性があります。

 

 

 

○プログラム

セッション1 : 14:30 ~ 15:40

「働き方改革」の危険性と企業経営へのアプローチとは。

~ 改革着手の危険性と、理想論ではなくホンネのアプローチ~

 

 

セッション2 : 16:00 ~ 17:00

【事例から読み解く】企業業績が向上する「働き方改革へのアプローチ」

~ 他社事例から改善に向けたポイントの解説 ~

 

 

 

○講師情報

森田 征(モリタ ススム)

株式会社 さかえ経営  代表取締役

関西学院大学卒業後、フジパン株式会社に入社。西崎労務経営事務所(現:社会保険労務士法人ユアサイド)、株式会社ビジネスブレイン太田昭和を経て、2011年に企業の業績向上を支援する「さかえ経営」を設立。人事労務の分野をはじめ業務改善、戦略策定プロジェクトにおいて、150社以上の支援実績がある。

支援スタンス → 「人材の活力を最大限生かし、企業の業績向上に貢献する」

 

 

○ お申込み

方法1 弊社お問い合わせフォームより、セミナー名日時の情報を記載の上、送信してください。

 

方法2 日本の人事部より、ご登録ください。

 

2016年11月11日