やる気のない社員の原因・特徴は?会社がやるべき対応を解説!
最終更新日:2024.10.24
目次
やる気のない社員の特徴とは?
やる気のない社員の特徴としてよく挙げられるのが、「仕事に対する無気力さ」「責任感の欠如」「最低限の仕事しかしない態度」「仕事の質が低くミスが多い」ということです。
その結果、時間管理がルーズとなり、常にボーッとしている・人の顔を見て話さない、目標やキャリアプランを持たない社員として、会社や周りの人に迷惑をかける存在となります。
そして、それを他人や環境のせいにする他責的傾向があります。
やる気のない社員の本心
やる気のない社員の本心は、目標設定の難易度、仕事の結果、給与などの報酬の不足、および評価と待遇の問題に関連しています。
具体的には、
- 高すぎる目標設定による達成感の欠如
- 努力に見合った結果が得られないこと
- 上司に頑張りが認められず、報われない感覚
- 努力や成果が適切に評価されず、待遇が悪いこと
これらが原因で、仕事に対するモチベーションが低下しています。
なぜやる気がなくなるのか?
やる気がなくなる原因は大きく「本人の問題」「上司の問題」「会社の問題」の3つに分けられます。
①:本人の問題
現状満足しているケース
仕事に対する目標意識が薄く、現状維持で満足している場合や、仕事を続けることだけが目的になっていることがあります。
スキルの陳腐化
時代の変遷に合わせてスキルや知識が更新されず、仕事で成果が挙げられないことが原因です。
私生活の問題
プライベートの事情が関係して、モチベーションが下がっていることがあります。
②:上司の問題
上司による部下の放置
部下の育成に手が行き届かず放置してしまうことで、部下のやる気を失わせることがあります。
上司に褒められない・モチベーションが上がらない
部下の承認欲求を満たせず、褒めることが少ないため、社員のモチベーションが下がっていることがあります。
人間関係によるストレス
上司との人間関係の摩擦で部下がストレスを感じ、やる気を失うことがあります。
③:会社の問題
人材配置のミスマッチ
本人の適性に合わない職種や部署への配置により、モチベーションが低下することがあります。
会社での立ち位置が不明確
企業が仕事の社会的意義を社内で周知しておらず、従業員が「自分の仕事には意味がない」と感じていることがあります。
評価基準の不明瞭
従業員は、評価基準が曖昧で、公正な評価が行われていないと感じるとやる気を失くします。
やる気のない社員を放置することの悪影響
やる気のない社員が放置されると、彼らの残した業務を他の従業員が引き受けることになり、結果的に生産性の低下や顧客満足度の低下、他の従業員の過重労働を引き起こします。それにより、社内の従業員のモチベーションを低下させ、「なぜ自分だけが頑張らなければならないのか」という不満を生み出します。
場合によっては、優秀な人材の退職につながり、企業にとっては大きな損失となり、このような状況は組織の競争力を損ない、収益性の低下にも直結します。
結論として、やる気のない社員を放置することは、組織にとって重大なリスクをもたらすため、迅速かつ適切な対応が求められます。
やる気のない社員は解雇できるか?
やる気のない社員を解雇することは、法的には可能ですが、多くの条件と厳格なプロセスを満たす必要があります。
解雇は客観的に合理的な理由が必要であり、
よって、解雇を避けるための退職勧奨や、マネジメントの工夫によって社員のやる気を引き出すことが、より推奨されるアプローチとなります。
やる気のない社員の改善方法
やる気のない社員の改善には、以下の5つの方法が効果的です。
定期的なフィードバック
上司との1on1ミーティングを実施し、社員の悩みや不安を聞き、目標を共に設定することで、信頼関係を築きます。
承認と評価
社員の頑張りを公正に評価し、小さな成功も積極的に褒めることで、モチベーションを向上させます。
スキルアップの支援
能力開発のための研修や教育機会を提供し、社員の自己実現をサポートします。
コミュニケーションの活性化
コミュニケーションツールを活用し、社員間の交流を促進することで、職場の雰囲気を改善します。
メンタルヘルスのケア
社員の心の健康をサポートし、ストレス軽減に努めることで、職場の生産性を高めます。
これらの措置を通じて、社員のやる気を引き出し、生産性の向上と職場環境の改善を目指します。
間違った対応は「会社への訴え」の要因に…!
やる気のない社員に対しては、放置せず理由を聞いて適切なサポートを行うこと、頭ごなしの注意や非現実的な目標設定を避けることが重要です。
また、適切な挑戦と成長の機会を提供し、単純作業のみを任せることなく、社員の能力を信じて適切な業務を与えることで、やる気を引き出しましょう。
さかえ経営では、東京エリアの企業(200〜1,000名規模)における問題社員とのトラブル解決などの実績をもとに、やる気のない社員へのサポート・会社としてのルールづくりなどをサポートいたします。
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